日本海洋事業は、5月9日に「海洋石油・天然ガス分野における脱炭素化等推進に係る日本財団－Deep Star連携技術開発助成プログラム」（開始： 2022年6月1日以降、終了： 2023年5月31日）において、かねてより提案していた「長期海底設置型 CO2 貯留層モニタリング装置の開発」が助成対象の研究テーマとして採択されました。
CO2 貯留層とは
120以上の国と地域が2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、カーボンニュートラルを目指すことを宣言しています。 脱炭素社会の実現に向けて、世界では再生可能エネルギーの利用やEVの普及、さらには水素活用技術の開発など、さまざまな取り組みが進められています。
しかし、仮に再生可能エネルギーの導入などを進めていったとしても、CO2の排出量をゼロにすることは難しいと予想されています。 そこで発生させざるを得ないCO2を地中や海底下に埋め戻す技術「CO2 回収・貯留（CCS： Carbon dioxide Capture and Storage）」が注目されています。
現在、世界中の国や民間企業で実証実験が行われており、埋め戻したCO2を長期間モニタリングする技術の開発が進められています。 当社は、長年培ってきた海中・海底下の探査技術を発展させ、新しいモニタリング技術を確立することによりカーボンニュートラル実現に貢献することを目指します。